はじめに
就活生の中にはスポーツを趣味にしている人がいるかと思いますが、中でも部活動を経験している人であれば、スポーツメーカーへの就職を目指しているかもしれません。
実際に大手スポーツメーカーへの就職を希望する就活生は多く、ハードルが高ければ難易度も高くなっており、事前の対策は必要不可欠と言えるでしょう。
そこで今回は、スポーツメーカーに就職するために押さえておきたい業界の現状や求められている人材像について言及していきます。
目次
スポーツメーカー業界の現状とは？
スポーツメーカーへの就職を希望していなくとも、業界全体の動向や現状を知るために業界研究を欠かすことはできません。
ただ漠然とスポーツメーカーへの就職を希望しているだけでは内定を獲得することはできませんので、事前の対策がなければ他の業界においても同様のことが言えます。
まずはスポーツメーカー業界全体の動向や現状を知ることにより、どういった状況に立たされているのかを理解していきましょう。
健康やアウトドアなどのジャンルが好調
スポーツメーカーと聞けば野球やサッカー用品を製造・販売している姿を思い浮かべていますが、実際に業界の好調をけん引しているのは球技以外のジャンルとなっています。
主にランニング用品やウェア類、登山やアウトドア用品といった製品を販売しているメーカーの存在が大きく、近年では中高年層を中心に健康ブームが巻き起こっていることが要因していると考えられています。
国内メーカーで思い浮かぶミズノやアシックスといった企業は球技を中心としたスポーツ製品のイメージが強く、少子高齢化の影響でスポーツ用品の売上が伸び悩んでいるというのが現状と言えるでしょう。
国内メーカーの動きは？
球技関連のスポーツ用品の伸び悩みだけでなくそこにナイキやアディダスといった海外メーカーの驚異も加わっており、国内メーカーは日本だけでなく海外にも販路を拡大しているのが実情となります。
海外進出は主にアジア圏が主流になっている様子で、日本から韓国、中国へと販路を広げていき、海外展開に力を注いでいる企業が多くなっています。
また、ブランド強化にも取り組んでおり、その他にもミズノはシューズ事業で急成長を果たしている例もあることから、各社では異なる展開を進めていることが窺えます。
スポーツメーカーで求められている人材とは？
就職活動は興味や好きだけで内定を貰うことができず、また企業には求めている人材というものが存在するため、少しでも企業の理想に近づくことが求められます。
求めている人材は企業の採用ページなどでヒントが隠れていますが、具体的にはどういった人物なのでしょうか？
スポーツが大好きであること
スポーツが大好きだからという理由で、スポーツメーカーへの就職を目指している就活生は多くといるでしょう。
しかし好きという理由だけで内定を獲得できるはずもなく、大切なのはスポーツを通して何を学んできたのか、また学んだ知識を仕事でどう生かしていきたいのかという部分まで説明できなければなりません。
具体的な経験や体験から得た物を面接などで話すことは、スポーツメーカーの採用試験で効果的な内容となるため、過去のスポーツ活動などから見出していきましょう。
海外にも積極的に行動できること
スポーツは世界各国で愛されている物事であるため、競技を行うためのスポーツ用品を製造するメーカーは必然的に海外進出を行っていきます。
むしろ国内よりも海外に目を向けている企業が多くなっており、そのためスポーツメーカーでは語学能力を求めている部分があります。
そのため、外国語スキルを身に付けており、TOEICなど数値から能力を提示できる資格などを取得していると有利になるため、あらかじめ各種外国語に関する資格を勉強しておくといいでしょう。
スポーツメーカーで働いている人の出身学部は様々
スポーツメーカーで働いている人は、過去に競技で優秀な成績を収めた人や体育学部などを出ている人が多いと想像している人がいるかもしれませんが、実際には経営・商学部や法学部出身といった人が多くいます。
スポーツメーカーもまたごく普通の企業であり、内部を見れば営業や経理、経営企画といった部署が集まって成り立っているため、そこで働く人全員が何かのスポーツで活躍してきたわけではありません。
各部署でしっかりと貢献できる人材なのかどうかを採用活動で見極めており、スポーツの成績よりも個人能力を求めていますので、魅力的な人材であることをアピールするために、自己分析や企業研究などを入念に進めていきましょう。
まとめ
スポーツメーカーへの就職は、スポーツを経験したことがない人でも就職することができるため、大事なのは企業が求めている人材であることを存分にアピールすることです。
そのためには
業界分析から企業分析、自己分析などをしっかりと行う必要があり、それをどれだけ突き詰めていけるかが内定獲得の分かれ目となる
と考えられます。
業界が直面している問題は何なのか、自分だったらどう解決するのかなど、特別なことは必要ありませんので、事前の対策をしっかりと進めていきましょう。
