はじめに
社会人として働くようになれば、一番気になるのが給与支給額ではないでしょうか。
アルバイトを経験していても、入社して初めてもらった給与というのは感慨深いものがあり、何に使おうか期待に膨らむものです。
また、支給される給与金額は勤める企業や業界によって異なっており、住んでいる地域でも大きく変わってきます。
そこで今回は、新卒社員が貰える初年度の年収やボーナス支給額はいくらなのかを紹介していきますので、気になる方はチェックしてみてください。
目次
新卒社員が初年度に貰える年収額は？
社会人として働けば、給与金額がもっとも気になる部分となります。
就職活動で雇用条件などを目にしても、あまり実感がわかない部分となっていますが、働くにつれて自身の給与は他の人と比べて多いのか少ないのかが気になってきます。
ここでは新卒社員が手にする初年度の年収について紹介していきますので、参考程度にチェックしてください。
大卒新入社員の平均年収は200～230万円
厚生労働省の調べによると、学歴別での初年度の年収は以下のようになっています。
【男女計】
大学院修士課程修了：233.4千円
大学卒：206.1千円
【男性】
大学院修士課程修了：233.6千円
大学卒：207.8千円
【女性】
大学院修士課程修了：232.4千円
大学卒：204.1千円
（出典：厚生労働省HP）
大学卒業の新入社員は200万円前後となっており、対して大学院修士課程修了の新入社員では230万円前後となっていることが分かります。
つまり、大学卒の月収は22万円程度となりますが、税金などを引いた手取り額は19万円程度となります。
さらに地方になれば、これよりも低い数字になることが予想されるため、手取り額15万円という金額になることも。
勤める企業や業界によって支給額が大きく変動するため、あくまで参考の一つとしておくようにしましょう。
新卒社員の初任給は年々増加傾向にある
数字を見れば少ないと感じてしまった方がいるかもしれませんが、これら数字は年々増加している傾向にあるため、これからも伸びていく可能性があります。
あくまで初年度の年収であるため、勤続年数を重ねていくことでより多くの給与が支給さるだけでなく、手当てなども付与されて年収も大きくなっていくでしょう。
勤務した最初の頃は会社への貢献度や成績などが反映されていないため、少ない数字になっているのは当然のことです。
誰もが通る道であるため、これから頑張っていこうと前向きになることが大事で、より多くの月収・年収を得るために努力を続けることが大事になります。
ボーナス支給額はいくら？
企業に勤める人にとって楽しみなイベントといえば「ボーナス」以外にないでしょう。
一度にまとまった金額が支給されるため、真面目に貯金する人がいれば、欲しかったものやご褒美として高額な買い物をするなど、使い道は千差万別です。
新卒社員の初年度にも例外なくボーナスが支給されるものですが、その金額はいくら程度になっているのでしょうか？
夏は寸志程度が一般的に
夏のボーナスは6～7月に支給されるのが一般的ですが、新卒社員にとってその時期は試用期間中であるため、企業にはボーナスを支給しないことが多くなっています。
ボーナスを支給するためには査定期間というものがあり、対象期間内にどれだけの成績や貢献を行ってきたのかを判断してから、具体的なボーナス金額を算出します。
前述したように、研修中である新入社員には査定期間内の実績はありませんので、企業からボーナスを支給されることはまずありません。
しかし、5万円など寸志程度の金額を支給する企業が一部にはあるため、もし給与とは別の支給があれば、ラッキーと思ってありがたく受け取りましょう。
冬のボーナスの平均額は給与2か月分に
冬のボーナスになれば、新卒社員も査定期間を終えてボーナスを受け取れます。
勤める企業や業界によって大きく変わってきますが、新卒社員の冬のボーナス支給額平均は2か月となっており、40万円前後になる場合が一般的です。
しかし、ボーナスは支給する義務がないため、業績が悪い企業だと支給が無い場合があるため、冬のボーナスを期待して過ごすことは大変危険です。
貰えるかどうかは企業次第となりますが、それ以前に働いている自分自身が大きくかかわっているため、気を抜かずに真面目に働き続けることが大切になります。
まとめ
年々、大卒の新入社員の年収は増加傾向にあるとは言うものの、経済は生き物のように変動していくため、将来のことは全く未知数と言えます。
今回紹介した記事をそのまま鵜呑みにするのではなく、あくまで参考程度にとどめておいてください。
また、ボーナスに関しても必ず支給されるものではないため、過度に期待しすぎるのもご法度と言えます。
それでもボーナスをしっかりと貰いたいという考えがあるならば、就職活動中にしっかりと企業研究を行って、過去の業績から将来の経営計画などを考慮したうえで応募企業を厳選していくようにしましょう。
