はじめに
就活生に対して、面接の場で横暴や威圧的な態度で質問や反論などを行う圧迫面接を行う企業は少なからずあります。
ホワイト・ブラック企業問わず行われている面接で、目の当たりにした就活生は自分を否定された気分になって臆してしまうことは少なくありません。
たびたび問題に取り上げられる圧迫面接ですが、中にはわざと圧迫面接を実施している企業もあるようです。
なぜ企業イメージが下がってしまう圧迫面接を行うのか、そこには企業が就活生に求めている部分がありますので紹介していきましょう。
目次
圧迫面接はなぜ行われるのか？
- ・あなたは当社には向いていません。
- ・他にもいい会社はたくさんありますよ？
圧迫面接にはこのような質問が投げられることがあり、就活生は返答に困ってどうしようかパニックになるのではないでしょうか。
他にも高圧的な質問があり、自身を否定される言葉が投げられることも珍しくありません。
しかし、面接官が不機嫌そうな態度で行われる圧迫面接には、対象となる就活生の能力などを見るための意味や目的が存在しています。
そのことを頭に入れておきながら、どのように対処すればいいのかを覚えておきましょう。
就活生のストレス耐性を確認するため
圧迫面接で就活生のどの部分を見られているのかといえば、まずは「ストレスへの耐性」が真っ先に挙げられます。
社会人となれば取引先企業などから嫌なことや無理なことを押し付けられることが珍しくありませんので、面接からそのようなストレスに耐えられる人材かどうかを見極めます。
圧力のある言葉を前にして、就活生は自分の気持ちを押さえながら受け答えできるかが重要視されており、質問内容に対してしっかりと答えられるかどうかが求められます。
臨機応変に対応できる能力があるのか
社会人として働き出せば、一つのプロジェクトと遂行するにあたって様々なトラブルがあらゆる角度から降り注いでくることがあります。
圧迫面接では就活生をそのような窮地に立たせることによって、どのような対応を見せてくれるのかを見極めたいという理由があり、臨機応変に対応できる能力を見ています。
人はストレスを与えられることで冷静な判断ができなくなるため、その状況下でも落ち着いて問題を切り抜けられるかどうかがポイントになります。
就職することへの強い意志を確認するため
圧迫面接を行う狙いには、「就活生の意志の強さ」を確認することが含まれています。
多くの就職活動の場において、就活生は様々な人間になりきって優秀な人材であることをアピールしようとしますが、圧迫面接を行うことによって本心を見ようとします。
- ・この仕事には向いていない
- ・別の職種の方が適しているのではないか
このような質問をすることによって、就活生の希望職種であるかどうかを判断して、応募するにあたっての意志の強さを計っています。
また、似た内容の質問は圧迫面接でなくともされる可能性がありますが、大切なのは
質問されたことで意思が流されないようにすることであり、志望動機などを決して変えずに一貫性を保っておくこと
になります。
圧迫面接＝採用の可能性が高い？
ここまで圧迫面接を行う狙いを見てきましたが、そこまでして企業は圧迫面接を続けるメリットはあるのでしょうか？
実際のところ、圧迫面接を突破した就活生は内定までたどり着くケースが多くなっており、社会や職種に適合できる人材であると判断されている様子です。
また、企業が特定の就活生に対して圧迫面接を行う意味は、その人を優秀な人材であると判断していることもあり、圧迫面接＝企業から評価されていると言い換えられます。
中には狙いを持たず本心から圧迫面接を行う企業もありますが、一定の名のある企業が実施しているようであれば、圧迫面接を突破することで内定に大きく近づきます。
イメージダウンのリスクを背負う意味を考える
圧迫面接はたびたび問題として取り上げられることがあり、大学就活センターなどでも報告するよう呼びかけているところもあるでしょう。
ましてや、ネットが日常生活に浸透している時代において圧迫面接を行えば、企業の悪評として瞬く間に社会に広がっていくことになります。
企業はイメージダウンのリスクがあるにも関わらず、圧迫面接を行っているのにはそれ相応の理由があるのだということを覚えておきましょう。
まとめ
圧迫面接を実施する企業の数は減ってきているため、遭遇する機会も少なくなっていると言えますが、念のために心構えをしっかりとしておくといいでしょう。
高圧的な態度や質問の裏にはそれなりの意味が隠されており、ましてや、社会人として働くようになれば、圧迫面接はまだ社会の理不尽さの序の口と言えます。
ただし、あまりに酷い内容や暴言を言われたのであれば、大学の就職センターで相談して様子を見るようにしましょう。
ストレス耐性や臨機応変に対応できる能力がなければ生きていくことは難しいですので、企業の狙いや意図を把握することによって、対策や今後の考え方も変わってくるはずです。
