総合職と一般職の違いは何?

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就活と職種
2018年02月14日
ビジネスマン

はじめに

新卒採用では「総合職」と「一般職」に分けて募集しているケースが大半です。

この、何となく分かるようで分からない「総合職」と「一般職」の違い。

ざっくり説明すると、

  • ・「総合職」は転勤がある将来の幹部候補生
  • ・「一般職」は転勤がないサポート職

と言えます。

ここからは、より詳しく「総合職」と「一般職」の違いとそれぞれのメリット・デメリットを紹介します。

目次

  1. 総合職とは
  2. 一般職とは
  3. エリア総合職とは
  4. まとめ
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1.総合職とは

総合職とは、

企画や営業など「総合的な判断が伴う会社の基幹業務を担う職」

のこと。

ルーティンワークではなく、高度な判断や仕事力が求められる職務になります。

会社としては、総合職の人材には将来の幹部候補生として管理職へのステップアップを期待しています。

メリット

総合職の最大のメリットは、やはり

難易度が高くやりがいの大きい仕事を任せてもらえること。

その分給料も高く、キャリアアップの昇進スピードも速い傾向があります。

仕事を通して大きく成長したい、バリバリ働きたいという方は、総合職に適しているでしょう。

デメリット

デメリットと捉えるかは人それぞれですが、総合職は

転勤を拒否することができず、部署異動が頻繁に発生する可能性があります。

幹部候補生として成長するため、総合職は会社のあらゆる業務を把握する必要があります。

また、支社が多い会社ではそれぞれの地域での仕事の進め方を知る必要も。

そのため、転勤と部署異動とは切っても切り離せない関係にあるのです。

「どうしても制作部署に行きたい」と思っていても営業など他の部署に配属されるケースも多いため、どんな仕事でもチャレンジするという覚悟が必要です。

また、転勤すると生活環境を大きく変える必要も出てきます。

自分のキャリアプラン、ライフプラン両方をしっかり考える必要があります。

とはいえ、転勤や部署異動の有無や頻度は会社によって全く異なります。

会社説明会や選考時、OB・OG訪問を通して確認するようにしましょう。

2.一般職とは

一般職とは、

事務的なルーティンワークを中心とした仕事を担う職務で、総合職のサポート的な立場

になります。

マニュアルに沿った仕事である場合が多く、仕事の正確性やスピードが求められる仕事です。

メリット

一般職のメリットは、

転勤がなく部署異動もあまり発生しないこと。

働く上で大きく環境が変わる可能性が低いことにあります。

事務的な作業が得意な人や、誰かを補佐することが得意な人、転勤はしたくない人などに向いているでしょう。

家庭の事情や将来を考えた上で、転勤を避ける必要がある場合に一般職を選択するケースが多いです。

特に女性にこの傾向が強く、実際に一般職で採用されるのも女性が大半。

しかし、今は結婚・出産後も働き続けられる環境を整えた企業も多くあるため、自分のキャリアプランを考えた上でどちらを選択すか考えることをオススメします。

デメリット

一般職は

総合職に比べて給料が低く、出世スピードも遅い傾向があります。

仕事の幅もそれほど広くない場合が多いため、バリバリ働いて活躍したいという人には物足りなく感じるかもしれません。

また最近は、ルーティン系の事務仕事を派遣社員など非正規社員に任せる会社も増えてきているので、そもそも一般職の新卒採用をしていない会社もままあります。

3.エリア総合職とは

「総合職」と「一般職」以外にも、「エリア総合職」という職務を導入する企業が増加しています。

「地域総合職」「準総合職」など企業によって呼び方が異なる場合があります。

「エリア総合職」とは

「転勤のない総合職」

のこと。

総合職として難易度の高い仕事にチャレンジして出世もしていきたいけれど、家庭の事情などで転勤ができない場合に選択するとよいでしょう。

特に女性に人気のある職務になります。

なお、給料は総合職に比べると多少抑えめで、一般職に比べると高めの傾向にあります。企業や業界によってはボーナスの額が全国転勤型の総合職と比較して大幅に少ないことや、昇進の限界やスピードにおいて全国転勤型の総合職に劣ることがあるので注意です。

企業探しの際は、「エリア総合職の有無」も視野に入れることをオススメします。

4.まとめ

「総合職」「一般職」「エリア総合職」。

それぞれにメリットとデメリットがあります。

自分のキャリアプランとライフプランを考えた上で、最も自分に適した職務に応募するようにしましょう。

大半の企業では、入社後の職務変更も受け入れています。

ただし、一般職から総合職への変更は多少難易度が上がり、場合によっては試験を課される可能性もあるので注意。

入社後に悔いが残らないよう、今の内から将来を見据えて応募するようにしましょう。