はじめに
名刺を使っている就活生を目撃したことはありますか？
就職活動で必須アイテムとは言えない名刺ですが、持っていれば就職活動に有利になるという話を耳にしたことがあるかもしれません。
しかし一方で、学生身分が名刺を使っているのは少し気が引ける…と感じている人もいるでしょう。
そこで今回は、就職活動において名刺を持つことはどういうメリットがあるのか、またデメリットはあるのかを紹介してきます。
目次
- 名刺を用意しておくメリットはあるの？
- 相手の名刺を貰えることも
- 就活生の交流ツールとして使える
- 名刺を作るデメリットは？
- 背伸びしていると見られる
- 名刺を作るのであればマナーをしっかりと覚えよう
- まとめ
名刺を用意しておくメリットはあるの？
就職活動で名刺を使うことはどのようなメリットがあるのでしょうか？
まず大きな効果を発揮するのは、採用担当者に名刺を渡すことで相手に自分のことを覚えてもらうことができます。
名刺を使い就活生は全体的に見ても少ないことから、名刺を渡された採用担当者は否が応でも覚えてしまいますし、形として残るため忘れられることもありません。
そのため、就職活動で志望企業から覚えて貰うという意味では大きな効果を発揮すると言えるでしょう。
もし名刺を作ったのであれば、インターンシップや説明会といった選考外の場面で渡すことが理想的で、採用後のコミュニケーションのきっかけにもなるため有効的です。
相手の名刺を貰えることも
名刺交換はビジネスシーンにおいてよくある光景であるため、就活生から名刺を渡された採用担当者は反射的に自身も名刺を渡すことがあります。
もし名刺を貰うことができたのであれば大チャンスで、名刺に記載されているメールアドレスにお礼の連絡を入れるなど、直接やり取りすることができます。
また、インターンシップや説明会で質問することができなかった内容を質問するのもいいですし、他の就活生と大きなアドバンテージを得ることに繋がるでしょう。
就活生の交流ツールとして使える
同じ業界を志望する就活生にも名刺を渡すことで、横のつながり強化することができます。
これによって就職活動に関する様々な情報を共有できるようになるだけでなく、独自の情報を手にしている仲間と親しくなれば有益な就職活動にすることも可能。
就活生に名刺を渡すことは少し恥ずかしいと思えるかもしれませんが、交流するきっかけを作るためのツールとしては最適であるため、臆さずに渡してきましょう。
名刺を作るデメリットは？
就活生が名刺を作ることにはメリットがありますが、同時にデメリットも存在します。
名刺を作るとなれば、氏名や大学、連絡先だけでなく、TwitterやFacebookといった個人情報なども同時に渡してしまうことになるでしょう。
そうなると、知られたくない情報を相手に渡してしまうこととなり、もしTwitterで応募企業に対する悪口を書いてしまえば、それを見た採用担当者は一発で不合格を決めます。
良い印象を与えるだけでなく、悪い印象も同時に与えてしまうかもしれないため、名刺を作る前には慎重に考えておく必要があります。
背伸びしていると見られる
名刺を作れば採用担当者などに渡すことになりますが、そのことで相手から背伸びしていると見られてしまう可能性もあります。
「就活生なのに調子に乗っている」と思われてしまっては、その後に控えている選考で良い印象を与えるのが難しくなるため、名刺を渡してもいいのかどうかを見極めなければなりません。
そのため、インターンシップや説明会に参加している時は担当者の顔色を窺いながら、名刺を渡すかどうかを判断していきましょう。
また、企業によっては就活生との名刺交換を禁止するところもあるため、事前の情報収集も欠かすことはできません。
名刺を作るのであればマナーをしっかりと覚えよう
名刺を渡すことはマナー違反ではありませんが、場合によっては不適切になります。
しかし、名刺交換にはしっかりと鳳凰やマナー、気を付けることなどルールが存在しているため、一つでもミスをしないように気を使いたいところ。
折れ曲がっていたり汚れていたりする名刺を相手に渡すと心象が悪くなり、また、名刺ケースなどに入れていないなど、基本が守れていないと話になりません。
名刺を活用して就職活動を進めていくのであれば、名刺に存在するビジネスマナーをしっかりと理解したうえで利用していくようにしましょう。
まとめ
就職活動では名刺を使うことは一般的ではありませんが、使うことで採用担当者に覚えてもらえるなどのメリットがあることから、利用しておくに越したことはありません。
しかし、一方で知られたくない情報を知られてしまうことにもなり、渡してしまうことで心証を悪くすることもあることから、名刺を使うかどうかは個々人で判断しましょう。
また、名刺を渡す際にも注意が必要で、使うのであればビジネスマナーをしっかりと理解してから使うようにして、無知をさらけ出すきっかけにもなるため注意してください。
